来場者の方へ

A-2健康長寿・高齢者医療日本作業療法士協会（法人格・敬称略）

認知症になっても「やりたいこと」「できること」を支える認知症のリハビリテーション

• 村井 千賀
  一般社団日本作業療法士協会　常務理事

  
  作業療法士、保健学博士
  《プロフィール》
  昭和57年3月　金沢大学医療技術短期大学部作業療法学科卒業
  昭和57年4月　リハビリテーション加賀八幡温泉病院勤務
  昭和61年10月 石川県保健所勤務、寝たきりゼロや市町村の機能訓練事業支援を実施
  平成11年4月　石川県リハビリテーションセンター異動、地域リハビリテーションや介護予防を推進
  平成18年4月　石川県健康福祉部健康推進課異動、認知症対策や健康日本21を担当
  平成19年4月 石川県立高松病院(現　石川県こころの病院)異動、認知症治療病棟担当
  平成22年3月　金沢大学院医学系研究科修了
  平成26年4月　厚生労働省老健局老人保健課出向
  　　　　　　　地域支援事業ガイドラインの作成、在宅医療介護連携事業、介護報酬改定、
  　　　　　　　新たな高齢者の地域リハの在り方検討会などを担当
  平成28年4月 石川県立こころの病院　作業療法科勤務
  令和4年4月　石川県認知症疾患医療センター副所長
  令和8年3月　　石川県退職
  令和8年4月　　石川県認知症疾患医療センター特任調整官

A-3医療物流医療トレーサビリティ推進協議会（法人格・敬称略）

医療安全と医療DXーデータ基盤で支える医療安全の実装ー

• 座長：落合 慈之
  医療トレーサビリティ協議会　理事長
  （NTT東日本関東病院　名誉院長）

  医療・行政・産業界をつなぐ視点から、本セッション全体を総括します。

  
  NTT東日本関東病院 名誉院長/東京医療保健大学 学事顧問/
  GS1ヘルスケアジャパン協議会 会長/NPO法人国際病院認証支援機構(i-HASA)理事長

• モデレーター：新井 洋司
  医療トレーサビリティ協議会　事務局長

  医療現場で必要な医療製品利活用ユースケース白書を紹介しながら、各講演者と議論を進めていきます。

  
  医療トレーサビリティ推進協議会　事務局長/
  サイバーコミュニティ代表取締役/ISO国際監査員

• ① 国が目指すデータ基盤（PMDA）
  星野 達郎
  独立行政法人医薬品医療機器総合機構(PMDA)
  安全性情報・企画管理部

  わが国でも諸外国を超える医療製品マスターベース構築がPMDAにて展開状況について講演します。

  
  2011年医薬品医療機器総合機構一般薬等審査部
  2014年厚生労働省医薬局医薬品審査管理課
  2016年医薬品医療機器総合機構経営企画部広報課
  2019年医薬品医療機器総合機構新薬審査第三部
  2025年医薬品医療機器総合機構安全性情報・企画管理部リスクコミュニケーション推進課(現職)

• ② 病院での実践（市立大津市民病院）
  山中 理
  地方独立行政法人　市立大津市民病院
  薬剤部・医薬品情報管理室長

  マスターデータを活用した医療現場での実際について講演します。

  
  【略歴】
  2001年京都薬科大学薬学部薬学科
  2003年京都薬科大学大学院薬学研究科薬学専攻
  2003年京都大学医学部附属病院　薬剤部研修生
  2003年大分医科大学附属病院　薬剤部(現 大分大学)
  2005年大津市民病院　薬剤部
  2015年大津市民病院　医療情報システム室　兼務
  2022年市立大津市民病院　薬剤部・医薬品情報管理室　兼務
  2023年市立大津市民病院　医薬品情報管理室 室長　薬剤部・医療情報システム室　副参事
  
  【資格】
  薬剤師
  医療情報技師
  診療情報管理士
  医薬品情報認定薬剤師
  認定実務実習指導薬剤師
  公認スポーツファーマシスト
  
  【活動】
  薬剤師・医療情報技師会　世話人
  京滋-薬剤と医療情報を考える会 世話人
  
  【作成システム】
  GS1認証、薬袋薬情作成、レジメンチェックなど薬剤部で使用するものはもちろんのこと、電子カルテ組込システム・地域連携・放射線・栄養・透析・健診・医療安全・入退院センター・経営データなど病院全体のシステム構築を行い、現在は500個を超える。

• ③ 病院全体への実装方法（システム環境研究所）
  松下 学
  シニアコンサルタント システム環境研究所

  電子カルテを核に70とも言われる部門システムが混在する中、どのように進めるべきかを講演します。

  
  2005年　株式会社システム環境研究所入社
  自治体病院の建替え事業を中心として、施設整備に関する
  基本計画をはじめ、情報システムの更新に関する
  コンサルティング業務を実施。
  様々な規模・機能の病院で建て替えや情報システムに関する
  コンサルティング業務を実施。

A-3医療物流医療トレーサビリティ推進協議会（法人格・敬称略）

供給危機は“どこで見えなくなるのか？”ー医療・メーカー・物流の分断が生む非効率－
供給危機から医療はまもれるのか
全国規模調査で見えた供給リスクの実態と医療を止めない仕組み

• 座長：落合 慈之
  医療トレーサビリティ協議会　理事長
  （NTT東日本関東病院　名誉院長）

  全体を俯瞰し、議論をリードします。

  
  NTT東日本関東病院 名誉院長/東京医療保健大学 学事顧問/
  GS1ヘルスケアジャパン協議会 会長/NPO法人国際病院認証支援機構(i-HASA)理事長

• モデレーター：新井 洋司
  医療トレーサビリティ協議会　事務局長

  医療製品供給リスク実施調査2026の部課や各パネラーの議論を引き出し、医療を止めない仕組みづくりをまとめます。

  
  医療トレーサビリティ推進協議会　事務局長/
  サイバーコミュニティ代表取締役/ISO国際監査員

• ① メーカーの視点
  矢治 博幸
  KMバイオロジクス株式会社
  執行役員(SCM担当)

  製造・品質保証の視点から、供給課題と取り組みを議論します。

  
  KMバイオロジクス株式会社　執行役員(SCM担当)

• ② 医療卸の視点
  真砂 一誠
  株式会社メディセオ
  営業本部　ソリューションビジネス部　部長

  卸の立場から、流通の現状と課題、情報連携の重要性について議論します。

  2026年4月　ソリューションビジネス部　部長

• ③ 物流の視点
  楠本 銀次郎
  日本通運株式会社
  アカウントセールス本部担当顧問　常務理事

  物流の視点から、リスク要因とレジリエンス強化の取り組みを議論します。

  
  2014年　日本通運株式会社　営業戦略部長
  2020年　同社　営業戦略本部担当顧問　常務理事
  2025年　同社　アカウントセールス本部担当顧問　常務理事
  ロジスティクス全般に精通し、広範なSCM業務に従事。直近は医薬品事業に携わり、医療業界のサステナビリティ推進に強い使命感を抱く。地政学リスクや自然災害、物流停滞など供給危機が深刻化するなか、持続可能な医療サプライチェーンの構築に向けた取り組みに参画。ロジスティクス事業者の立場から、平時からの備えとレジリエンス強化のあり方を模索し、持続可能な医療提供体制の実現に向けた活動を推進している。

• ④ 病院の視点
  山中 理
  地方独立行政法人　市立大津市民病院
  薬剤部・医薬品情報管理室長

  医療現場の立場から、供給不足の影響と現場の工夫・対応を議論します。

  
  【略歴】
  2001年京都薬科大学薬学部薬学科
  2003年京都薬科大学大学院薬学研究科薬学専攻
  2003年京都大学医学部附属病院　薬剤部研修生
  2003年大分医科大学附属病院　薬剤部(現 大分大学)
  2005年大津市民病院　薬剤部
  2015年大津市民病院　医療情報システム室　兼務
  2022年市立大津市民病院　薬剤部・医薬品情報管理室　兼務
  2023年市立大津市民病院　医薬品情報管理室 室長　薬剤部・医療情報システム室　副参事
  
  【資格】
  薬剤師
  医療情報技師
  診療情報管理士
  医薬品情報認定薬剤師
  認定実務実習指導薬剤師
  公認スポーツファーマシスト
  
  【活動】
  薬剤師・医療情報技師会　世話人
  京滋-薬剤と医療情報を考える会 世話人
  
  【作成システム】
  GS1認証、薬袋薬情作成、レジメンチェックなど薬剤部で使用するものはもちろんのこと、電子カルテ組込システム・地域連携・放射線・栄養・透析・健診・医療安全・入退院センター・経営データなど病院全体のシステム構築を行い、現在は500個を超える。

• ⑤ DX・ITの視点
  大瀧 啓輔
  パナソニック コネクト株式会社
  現場ソリューションカンパニー 現場サプライチェーン本部 SCM SBU 事業開発部

  データ活用可視化の取り組み・情報連携・組織の在り方について議論します。

  
  2013年　パナソニックシステムソリューションズジャパン 入社
  (現 パナソニック コネクト) システムエンジニア
  2016年　金融業界様向け業界SE
  2022年　現場プロセスコンサルティング(物流業界担当)
  2024年　プロダクトマネジメント(物流業界担当)
  2026年　SCMSBU 事業開発部 企画課(マーケティング担当)

• ⑥ リスク予測の視点
  浦山 博史
  株式会社Resilire
  事業開発部・部長

  サプライチェーンリスクの予測・分析と、危険対応の考え方を議論します。

  
  東京大学大学院(法務博士号)を修了後、
  クラウドシステムの事業開発や官公庁対応を10年経験。
  2019年から株式会社LegalOn Technologiesにて
  執行役員として事業開発を管掌。
  その後、株式会社Resilire(レジリア)に入社し、
  製薬関連企業のサプライチェーン管理支援を担当。

• ⑦ 生成AIの視点
  岡本 光由
  インジェンタ株式会社
  主席AIストラテジスト

  生成AIの立場から、安定供給の今後のリスク・メリットについて議論します。

  
  医療・製薬を含む製造業、特に化学・製薬・食品分野を中心に、
  AI戦略、業務分析、技術動向調査、AIシステムの企画・導入支援を担う。
  生物工学分野における研究経験とAI開発の知見を生かし、
  現場担当者、経営層、技術者の間の橋渡し役として、
  「何をAIで解決すべきか」の整理からPoC、初期システム開発、
  実運用までを伴走。
  
  現在は、GMP文書のAI活用、研究・品質データの分析支援、
  製造プロセスの高度化、物流・サプライチェーン領域のデータ活用など、製薬・製造業における生成AI、Graph AI、画像解析、
  マルチモーダルAIの企画・導入プロジェクトに従事。
  業務とデータを起点に、AI、ソフトウェア、ルールベースを
  組み合わせた実現性の高い導入計画を設計している。

• ⑧ 行政の視点
  星野 達郎
  独立行政法人医薬品医療機器総合機構(PMDA)
  安全性情報・企画管理部

  行政の立場から、医療製品マスターデータや安定供給の今後の連携について議論します。

  
  2011年医薬品医療機器総合機構一般薬等審査部
  2014年厚生労働省医薬局医薬品審査管理課
  2016年医薬品医療機器総合機構経営企画部広報課
  2019年医薬品医療機器総合機構新薬審査第三部
  2025年医薬品医療機器総合機構安全性情報・企画管理部リスクコミュニケーション推進課(現職)

A-5地域医療・地域包括ケア日本能率協会（法人格・敬称略）

医療・介護経営は、転換点を迎えた。― 25年間の経験から考える、次の25年 ―

• 丹野 智宙
  一般社団法人慈恵会 理事長

  
  一般社団法人慈恵会　理事長、
  社会福祉法人敬仁会　理事長、
  株式会社城ケ倉観光　会長。
  人口減少の中、持続可能な地域包括ケアシステムの構築のため地方創生ウエルネスホテルReLabo開業。
  2024年11月ホテルとしては世界初の
  ウエルネス認定最高賞WELL 認証プラチナ取得。
  アメリカHarvard Business Schoolに留学。
  最高峰エグゼクティブセミナーOPMを卒業。
  著「新たな事業を開拓するウエルネス戦略」

A-6健康長寿・高齢者医療日本能率協会（法人格・敬称略）

Longevity社会におけるヘルスケアAIイノベーション戦略

• 村下 公一
  弘前大学 副学長・教授
  グローバルWell-being総合研究所副所長

  
  青森県庁,ソニー,東大フェロー等を経て2014年より現職。
  弘前大学COI拠点では副拠点長(SL戦略統括)として
  産学連携マネジメントを統括し,COI-NEXTからは拠点長(PL)。J-PEAKSでは研究・社会実装戦略のコアとなる
  Well-being戦略を統括。文科省他政府系委員等多数。
  
  内閣府「第1回日本オープンイノベーション大賞」
  内閣総理大臣賞受賞(2019),
  第7回プラチナ大賞・総務大臣賞受賞(2019),
  第9回イノベーションネットアワード・
  文部科学大臣賞受賞(2020)他受賞多数。
  専門:地域産業(イノベーション)政策論,社会(予防)医学。
  
  著書(含監修):「寿命革命:Well-being Innovation」
  (ダイヤモンド社)他多数

A-7地域医療・地域包括ケア日本能率協会（法人格・敬称略）

経営資源管理を担う人財の育成
地域医療連携推進法人 湖南メディカル・コンソーシアムの事例

• 蔭山 裕之
  地域医療連携推進法人 湖南メディカル・コンソーシアム
  常務理事

  
  淀川キリスト教病院にて病院マネジメント業務に従事
  京セラ・コミュニケーションシステムにて
  医療経営コンサルティング部門を立ち上げる。
  10年間で約60の医療・介護法人に対し
  経営コンサルティングを実施
  社会医療法人誠光会にて10年続いた赤字を解消後、
  病床機能再編(病院分離)や医療DX・ロボティクスを推進。
  入院関連アプリケーション「コマンドセンター」を
  GEヘルスケア・ジャパンと、外来関連アプリケーション「eyeMIRU」を清水建設と共同で開発。
  誠光会が立ち上げた湖南メディカル・コンソーシアムにて
  地域医療構想の実現と参加法人の間接部門の統合、
  医療周辺事業の内製化に取り組む
  University of Wales MBA.

A-8地域医療・地域包括ケア日本能率協会（法人格・敬称略）

人づくりとDXのグッドサイクル
～「おうちにかえろう。病院」の人づくり戦略～

• 横井 大介
  医療法人社団焔
  おうちにかえろう。病院　事務長

  
  医療事務・介護大手の民間企業に約19年間在籍し、
  主に本社の医療関連部門で業務に従事。
  2013年から2017年にかけては中国・上海にて現地法人を立ち上げ、中国1市5省でM&Aを担当、中国中部エリアの
  現地責任者として日本の介護事業と技術の輸出を主導。
  帰任後は、医療関連部門の執行役員を担当。
  
  2019年11月、約19年務めた同社を退職し、
  「おうちにかえろう。病院」の立ち上げ準備を進めていた
  医療法人社団 焔(ほむら)(TEAM BLUE)に参画。
  病院開設準備室にて開院準備を整え、2021年4月に
  「おうちにかえろう。病院」の事務長に就任。
  
  同年6月には企業主導型保育園の「なかま園」を病院内に
  立ち上げ、翌2022年4月には「おうちでよかった。訪問看護」を事業に組み込む。
  これらを「おうち事業」として組成し、
  現在はその統括責任者(シニアマネージャー)として事業運営、事業拡大に従事。

A-10DX・AI日本能率協会（法人格・敬称略）

健康長寿に向けた画像診断の変革― 立位CTの開発とデジタルツインへの展望 ―

• 陣崎 雅弘
  慶應義塾大学医学部
  放射線科　教授

  
  陣崎雅弘（じんざき まさひろ）
  慶應義塾大学医学部放射線科学教室 教授
  1987年慶應義塾大学医学部卒業。2014年より現職。画像診断を専門とし、新たな画像診断技術の開発と医療DX・AIによる業務変革の推進に取り組む。2014年よりキヤノンメディカルシステムズと共同で立位CTを開発し、2025年には立位・座位・臥位で撮影できるマルチポジションCTを完成させ、商品化した。健診・検診への活用に加え、従来の臥位撮影では捉えにくい重力や姿勢に伴う身体の変化を可視化し、身体機能の評価や病態の解明を進めている。機能異常の早期発見により、健康寿命の延伸に貢献することを目標としている。さらに、これらの画像情報を活用して個人の身体をデジタル空間に再現するデジタルツインの実現を展望している。慶應義塾大学病院では、内閣府のAIホスピタルプロジェクトの推進と予防医療を担当。現在も医療情報システム部長として、AI・デジタル技術による医療サービスの向上を推進している。
  現在、厚生労働省 医政局研究開発政策課 参与、日本放射線医学連合代表理事、日本画像医学会理事長、日本メディカルAI学会顧問を兼務

A-11経営情報・診療報酬・介護報酬日本能率協会（法人格・敬称略）

これからの介護報酬改定の方向性　～ 令和8年度診療報酬改定を踏まえ ～

• 田中 律子
  株式会社川原経営総合センター
  経営コンサルティング部門介護経営コンサルティング部副部長

  
  介護老人保健施設、特別養護老人ホーム、
  サービス付き高齢者向け住宅等の経営改善を
  主に担当。
  経営改善計画書作江氏や運営支援、その他、
  管理職研修、科学的介護推進支援などの
  法人内研修を含め各種団体主催研修等講演多数。
  加算算定を含め制度を駆使した
  伴走型コンサルティングを実施。
  日本医業経営コンサルタント協会
  医療経営コンサルタント、
  ISO9001:2015審査員補、
  東京都第三者評価者要請講座修了者。

A-12出展者セミナー（法人格・敬称略）

搬送ロボットへのタククシフト、現状と課題

• 黒田 知宏
  京都大学医学部付属病院
  医療情報企画部長

  
  自 2022年04月, 至 現在　京都大学, 医学研究科附属医療DX教育研究センター, センター長
  自 2013年08月, 至 現在　京都大学, 医学部附属病院, 教授
  自 2007年04月, 至 2009年03月　大阪大学, 基礎工学研究科, 准教授
  

A-13出展者セミナー（法人格・敬称略）

小田原市立総合医療センター
人を巻き込むことから始まる病院DX　搬送ロボ導入と現場づくり

• 大木 健一
  元小田原市立総合医療センター
  経営管理課　副課長

  
  小田原市において、介護保険制度の立ち上げから都市開発、市民ホール整備、
  防災計画、デジタル基盤構築、医療インフラ整備まで、複雑かつ正解のない課題に対し、
  構造的に整理し、実行可能な解へと導く役割を担ってきました。

B-1健康長寿・高齢者医療日本言語聴覚士協会（法人格・敬称略）

講演１．認知症のコミュニケーション障害とその支援(仮)

• 新井 慎
  一般社団法人東京都言語聴覚士会
  理事

  
  言語聴覚士、修士(リハビリテーション学)、
  日本摂食嚥下リハビリテーション学会認定士
  現在は、介護保険・障害福祉分野で失語症や摂食嚥下障害、認知症などの
  臨床および研究活動に従事

B-1健康長寿・高齢者医療日本言語聴覚士協会（法人格・敬称略）

講演2．高齢者の難聴と認知症～きこえに配慮したコミュニケーション支援～

• 天野 京子
  一般社団法人東京都言語聴覚士会
  言語聴覚士

  
  言語聴覚士・手話通訳士。
  聴覚障害領域の言語聴覚士として、福祉・医療・療育の分野で、
  小児から成人まで、先天性難聴から中途失聴、加齢性難聴まで
  幅広い聴覚障害のある方のコミュニケーション支援に携わってきた。
  現在は、一般市民やご家族、支援者を対象に、きこえや補聴器に関する個別相談を
  行うほか、難聴・補聴器に関する講演や啓発活動にも取り組んでいる。
  難聴と認知症の関係や、認知症のある方とのコミュニケーションについて、
  聴覚・コミュニケーションの視点からの講演を行っている。

B-2病院運営・BCP日本能率協会（法人格・敬称略）

医療現場における滅菌保証の持続性

• 高階 雅紀
  市立池田病院
  病院長

  
  高階 雅紀(たかしな まさき)
  麻酔科・集中治療専門医　医学博士
  市立池田病院病院長
  1985年に大阪大学医学部を卒業後、
  大阪府立病院(現大阪急性期・総合医療センター)での研修を経て、長年にわたり大阪大学医学部附属病院に勤務。
  同院では麻酔・集中治療の最前線で患者の命を支える傍ら、手術部、材料部、臨床工学部などの管理運営にも従事し、
  同院の病院教授(特任教授)を務めた。
  専門分野は心臓麻酔、肺外科麻酔、手術医学、臨床工学、
  滅菌供給など多岐にわたる。現場の医療だけでなく、
  医療安全、病院設備・医療機器管理、医療物流、滅菌供給
  といった「病院の安全な基盤づくり」を専門とするスペシャリスト。
  学術面でも精力的に活動しており、日本医療機器学会理事長、
  日本手術医学会理事、日本医療福祉設備協会理事などの要職を
  歴任している。
  現在は市立池田病院のトップとして、地域医療機関との連携強化(病診連携)や2次救急の受け入れ態勢の充実に取り組み、
  地域に信頼される包括的な医療の提供に尽力している。

B-3DX・AI日本病院DX推進協会（法人格・敬称略）

「1人1台スマートフォン時代の医療チーム
──現場を変えるデジタル協働と戦略的ダウンサイジングを通じ、病院から地域へ広がる医療DXの未来像を描く」

• 篠原 直樹
  日本病院DX推進協会
  社会医療法人石川記念会 HITO病院

  
  【現職】
  社会医療法人石川記念会HITO病院　脳神経外科部長
  DX推進室Chief Transformation Officer
  人的資本経営推進室長Chief Human Resource Officer
  【略歴】
  1995年3月愛媛大学医学部医学科卒業
  1995年愛媛大学脳神経外科教室に入局　以後、関連病院にて研修
  2010年〜愛媛大学大学院医学系研究科地域医療再生学講座助教
  2014年〜社会医療法人石川記念会HITO病院勤務　現在に至る
  2024年～一般社団法人日本病院DX推進協会　理事・事務局長
  【講師歴及び学会等発表など】
  第25回病院の経営を考える会「スマホ活用による組織変革と病院DX最前線」2024年
  第3回日本地域医療学会学術集会シンポジウム「地域病院のDX」2024年
  国際モダンホスピタルショウ2024「どうなる医療 DX、どうすれば上手くいく? 」
  全国国民健康保険診療施設協議会　令和6年度地域包括医療・ケア研修会「iPhoneでできる病院DX」2025年　他
  【著書】
  『iPhoneでできる病院DX』社会医療法人石川記念会著　2022年株式会社マイナビ出版

B-5DX・AI日本医療経営学会（法人格・敬称略）

• 司会：大道 久
  日本大学 名誉教授
  JCHO横浜中央病院　名誉院長
  一般社団法人 日本医療経営学会理事長

  
  調整中

• 生成AI入門と私の生成AI利用法
  高橋 泰
  国際医療福祉大学大学院　教授

  
  高橋　泰(たかはし　たい)国際医療福祉大学　大学院教授
  1959年石川県金沢市生まれ。
  1986年金沢大学医学部卒、東大病院研修医(1内、3内、2内、麻酔科)、
  東京大学大学院医学系研究科修了(医学博士(医療情報))、
  米国スタンフォード大学アジア太平洋研究所客員研究員、
  ハーバード大学公衆衛生校武見フェローを経て、
  1997年より国際医療福祉大学教授。
  2004学科長、2016学部長、2020大学院専攻主任など経て、現在にいたる。
  2016年9月より2021年まで安部内閣未来投資会議・構造改革徹底推進会合の医療福祉部門副会長。
  2024年より、厚生労働省新しい地域医療構想検討会構成員
  
  専門分野　:　医療経営、Dx、医療制度、働き方改革、人の老い方・死に方

• AIは病院経営をどう変えるか:現場データ活用と経営判断の高度化
  五十嵐 俊治
  東京都立産業技術大学院大学
  AI-UXデザイン研究所

  人材不足や収益性の改善など、病院経営を取り巻く課題に対し、
  AIをどのように活用できるのかを解説します。電子カルテ、医事会計、
  勤怠、病床管理など院内に分散するデータを統合・分析し、病床稼働率、
  業務効率、感染症管理、経営指標を可視化する方法を紹介。
  AIを現場改善と迅速な経営判断につなげるための実装ポイントを
  事例を交えてお伝えします。

  
  五十嵐俊治。東京都立産業技術大学院大学 AI-UXデザイン研究所 、Augmented Communications株式会社 CEO。
  東京大学大学院新領域創成科学研究科修了(博士)。
  音声対話、医療・介護領域におけるデータ活用、病院経営ダッシュボード、
  電子カルテ連携、認知機能評価AI等の研究開発・社会実装に従事。
  地方大型病院における経営・診療データ活用プロジェクト等を推進し、
  AIを現場業務と経営改善に接続する実装支援を行っている。

B-7DX・AI東京都病院協会（法人格・敬称略）

昭和医科大学と関連病院における遠隔ICUの取り組み

• 阿部 智一
  学校法人 昭和医科大学医学部 集中治療医学講座・教授

  
  昭和医科大学医学部集中治療医学講座 主任教授、
  筑波大学医学医療系ヘルスサービスリサーチ分野
  客員教授。
  
  2004年香川医科大学医学部卒業。
  三井記念病院、聖路加国際病院での勤務を経て、2011年にハーバード公衆衛生大学院を修了し、Master of Public Health(MPH)を取得。
  筑波大学附属病院水戸地域医療教育センター准教授、順天堂大学医学部先任准教授、昭和大学医学部准教授を経て、2025年より現職。
  
  集中治療・救急医療およびヘルスサービスリサーチを専門とし、遠隔集中治療システム(eICU)の臨床実装と研究を通じて、医療の質向上、医療資源の有効活用、地域医療支援に取り組んでいる。博士(医学)、集中治療専門医、救急科専門医・指導医。5児の父。

B-8DX・AI東京都病院協会（法人格・敬称略）

医療機関における生成AI最新活用事例

• 長 英一郎
  東日本税理士法人 代表社員

  
  長 英一郎氏(おさ えいいちろう)は
  東日本税理士法人の代表社員・所長で、
  公認会計士・税理士。
  診療報酬請求事務能力認定試験有資格者、
  医療経営士1級・介護福祉経営士1級を取得。
  
  1997年中央大学商学部卒業後、
  2000年に長隆事務所(現・東日本税理士法人)入所、2003年公認会計士第2次試験合格、
  2007年公認会計士登録。
  2012年社員(パートナー)、
  2016年代表社員・所長に就任。
  多摩大学院客員教授、中央大学大学院講師、
  学研ホールディングス社外監査役も歴任。
  コロナ禍に「医療経営オンラインサロン」を開講し、YouTube登録者は5,000人超。
  趣味は海外病院視察
  (米国・ドイツ・インドネシア・インド・シンガポール等)。著書に『生成AI×医療介護経営』(2026年)ほか多数。

B-9病院運営・BCP日本能率協会（法人格・敬称略）

サイバー攻撃からのIT-BCPの構築と取組み

• 須藤 泰史
  つるぎ町立半田病院
  病院事業管理者

  
  1962年大阪府出身
  1986年徳島大学医学部卒業。同大学泌尿器科学教室に入局し、徳島大学病院および関連病院にて、臨床・研究に従事。
  1995年　徳島大学医学部附属病院助手(泌尿器科)
  1999年 同講師(泌尿器科)
  2001年 徳島大学医学部講師(泌尿器科学講座)
  2003年より町立半田病院(現・つるぎ町立半田病院)に赴任、泌尿器科・腎センターを開設。
  2013年に同病院長に就任、2020年より病院事業管理者。地域医療に取り組みながら、総合診療医の育成にも力を注ぐ。
  2021年10月に発生したランサムウェアによるサイバー攻撃における復旧・対策に取り組んだ。
  
  日本泌尿器科学会 専門医・指導医、日本透析医学会 専門医、
  地域包括医療・ケア認定医、総合診療専門研修特任指導医
  地域総合診療専門医・指導医
  徳島大学 総合医学分野　臨床教授
  日本DMAT隊員(医師)
  全国国民健康保険診療施設協議会 徳島県協議会会長
  全国国民健康保険運営協議会 徳島県運営協議会副会長(医師部会長)

C-1病院福祉給食ヘルスケアフードサービスシステム協会（法人格・敬称略）

ニュークックチルシステム稼働後15年
～ 今抱える課題と対応策 ～

• 朝日 紀博
  砂川市立病院
  副事業管理者 兼 事務局長

  
  砂川市立病院の事務職員として43年目、市役所での勤務経験は無く、
  昭和59年4月の採用時から医事課で入院レセプトを長く担当、
  平成15年5月には新病院建設担当係長、
  平成21年4月には医事課へ戻り医事係長、医事課長を経て、
  平成30年4月に事務局長へ就任、
  令和8年4月より副事業管理者 兼 事務局長となり現在に至る。

C-2病院福祉給食ヘルスケアフードサービスシステム協会（法人格・敬称略）

全日本病院協会「病院給食改革に向けたプロジェクト」の概要

• 森 清司
  森ヘルスケア・サポート株式会社
  代表取締役社長

  
  野村證券株式会社にて上場企業向けに資金調達やM&A、経営支援などの
  投資銀行業務を展開したのち、野村ヘルスケア・サポート&アドバイザリー
  株式会社の代表取締役社長として、全国の医療機関や自治体、大学等へ
  様々なコンサルティングを実施。
  とりわけ、地域医療連携推進法人制度の創設への深い関与をはじめ、
  地域連携の促進やDX化に向けたスタートアップの発掘などに注力。
  2024年4月に、森ヘルスケア・サポート株式会社を設立し、医療機関向けの経営サポートに加え、病院給食や老朽化した施設の建替えなどの共通した経営課題の解決を通じた地域連携のさらなる進捗を後押ししている。

C-2病院福祉給食ヘルスケアフードサービスシステム協会（法人格・敬称略）

「大学病院栄養部門の経営・臨床課題をどう乗り越えるか ― 機構が示す全国的ソリューション」

• 幣 憲一郎
  一般社団法人　大学病院栄養連携推進機構
  理事長

  
  職歴
  1986年4月 　伊丹市立伊丹病院　栄養士
  1986年10月　香川医科大学医学部附属病院　管理栄養士
  2001年3月　京都大学医学部附属病院　病態栄養部　栄養管理室長
  2013年4月　京都大学医学部附属病院　疾患栄養治療部　副部長
  2023年4月　武庫川女子大学　食物栄養科学部　教授
  　　　　　　　　　　京都大学医学部附属病院　疾患栄養治療部　特任病院准教授
  2025年4月　東北大学医学部附属病院　栄養管理室　特任教授
  2025年11月　(一社)大学病院栄養連携推進機構　理事長　を併任

C-3病院福祉給食ヘルスケアフードサービスシステム協会（法人格・敬称略）

問題解決事例　「栄養基準の再編と献立標準化」
沖縄型給食管理の進化ー栄養基準再編とニュークックチル導入の実践ー

• 大城 ちか子
  国立大学法人琉球大学病院
  医療技術部栄養部門長/栄養管理部副部長

  
  琉球大学病院 医療技術部栄養部門長・栄養管理部副部長。
  西九州大学家政学部食物栄養学科管理栄養士専攻卒業、
  琉球大学大学院教育学研究科教科教育専攻修了。
  
  急性期医療を支える栄養管理体制構築や多職種連携推進に取り組むほか、
  公認スポーツ栄養士としてジュニア育成・プロチーム支援を行う。
  地域企業の商品開発監修にも携わり、以前は調理師専門学校・大学で
  養成教育を担当。医療・地域・スポーツを結ぶ実践を展開している。

C-3病院福祉給食ヘルスケアフードサービスシステム協会（法人格・敬称略）

問題解決事例　「給食一元化」
持続可能な給食提供体制の構築に向けて　茨城県厚生連の取り組み

• 唯根 理子
  茨城県厚生農業協同組合連合会　総合病院　土浦協同病院
  栄養部　栄養技師部長

  
  2011年5月　JAとりで総合医療センター　栄養技師部長
  2020年4月　土浦協同病院　栄養技師部長

C-3病院福祉給食ヘルスケアフードサービスシステム協会（法人格・敬称略）

問題解決事例　「給食一元化」
コンパクト・スマートニュークックチルシステム

• 長岡 晶子
  栃内病院
  栄養管理科　管理栄養士

  
  1995年　日清医療食品株式会社東北支店　病院配属
  2000年　財団法人岩手済生医会中津川病院 栄養科勤務
  2011年　全国健康保険協会岩手支部 特定保健指導担当
  2013年　栃内病院 栄養管理科

• 司会：窪田 孝治
  株式会社ミールシステム
  代表取締役

  
  2011年ミールシステム入社、
  その後クックチル・ニュークックチルシステム、セントラルキッチン等の
  立ち上げ支援、また、給食運用の抜本的な業務改革支援に携わる。
  2018年5月に代表取締役社長に就任、現在に至る。

C-4省人化・IoTロボットビジネス支援機構（法人格・敬称略）

医療施設における患者誘導や移動支援におけるサービスロボットの可能性

• 吉光 喜太郎
  東京科学大学
  医療イノベーション機構　特任准教授

  
  専門は機械工学およびデジタル手術支援。
  設計から実装までを一貫して手がける開発力を強みとし、
  医療現場の課題解決に直結する技術・製品の創出に取り組んでいる。
  アカデミアのみならず医療機器メーカーにて
  企業戦士としてマーケティング戦略立案、事業企画、
  製品プロトタイプの開発からPoC(概念実証)、品質保証、薬機戦略、
  産学連携、知財化の検討、営業部門との連携、
  プロジェクトマネジメント、海外販促活動、若手経営人材向け社外研修、さらには経営者教育に至るまで、多岐にわたる業務を経験。
  研究開発のみならず、事業視点で医療技術の社会実装に取り組んで
  きたことが、自身のキャリアにおける大きな特色である。
  現在は手術室のみならず、病院経営改善、看護・介護領域の
  研究テーマに守備範囲を拡張し、優れた医療機器やシステムを
  「いかに早く・確実に」患者と医療従事者のもとに届けるかをテーマに、出口指向の研究開発を推進。
  企業の技術シーズを臨床現場へと橋渡しする役割も担い、
  産学連携による共同研究を積極的に展開している。

C-5自治体日本能率協会（法人格・敬称略）

情報分断の壁を越える!行政が拓く「まちごとつながる」地域デジタル・プラットフォーム構想
～現場の「紙と電話」から脱却し、市民・事業者と創る未来の地域基盤～

• 堀口 修治
  米子市(一般社団法人日本ヘルスケアプラットフォーム)
  DX推進監(事務局長)

  
  民間企業でシステム開発に従事後、行政へ転身。
  税務や県庁派遣、情報政策課長としてシステム統括やDXを牽引。
  総合政策課長として地方創生等の重要施策を担い、
  令和6年4月にDX推進監へ就任。
  技術と行政経験を武器に、自治体のデジタル変革と地域課題解決を
  強力に推進している。

C-7物流出展者セミナー（法人格・敬称略）

物流における医療業界の課題と改善方法

• 川西 純一
  株式会社ワットシー
  代表取締役社長

  
  外資系医療機器メーカーにてSCMに関しての研究を行って
  参りました。
  医療業界独特の商慣習と他業界から参入するには障壁が大きく、
  課題解決が難しい部分が多々あると思っておりましたが、
  実際に研究を重ねていく中で他業界でも協力していく事で
  大きなメリットが見出せるエビデンスを多く発見し、
  2022年に業界で活用できるプラットフォームの提供を
  開始致しました。

C-11PHR・メドテック日本能率協会（法人格・敬称略）

日本医工ものづくりコモンズが取り組む医工連携とは

• 谷下 一夫
  一般社団法人日本医工ものづくりコモンズ
  理事長

  
  1969年 慶應義塾大学工学部機械工学科卒業、
  1975年 米国ブラウン大学大学院博士課程修了、 Ph.D., 工学博士(東京工大)、
  1992年 慶應義塾大学理工学部教授、2000年ESM2(France)招聘教授、
  2012年 慶應義塾大学名誉教授、早稲田大学ナノ・ライフ創新研究機構教授、
  東海大学医学部客員教授、2022年 学校法人北里研究所常任理事
  研究としては、バイオメカニクス、生物熱流体工学とその医療技術への応用に
  取組んで来たが、医学界の専門家との共同研究の長年の経験を生かして、
  AMEDや地方自治体での医工連携活動にも関わって来た。
  現在では、一般社団法人日本医工ものづくりコモンズ理事長として、
  医工連携支援活動に取り組んでいる。

C-11PHR・メドテック日本能率協会（法人格・敬称略）

医療の持続可能性を確保する医工連携
～「製販ドリブンモデル」による異業種からの円滑な医療機器産業参入～

• 柏野 聡彦
  一般社団法人日本医工ものづくりコモンズ
  副理事長

  
  一般社団法人日本医工ものづくりコモンズ　副理事長
  株式会社日本医工研究所　代表取締役
  東京都医工連携HUB機構プロジェクトマネージャー
  東京都先端医療機器アクセラレーションプロジェクト(AMDAP)事業統括責任者
  経済産業省 産業構造審議会 イノベーション・環境分科会 イノベーション小委員会　評価ワーキンググループ　分野別専門委員(医療福祉機器分野)
  
  医療機器産業に30年以上従事。
  平成22年度、経済産業省の医工連携事業(AMED医工連携イノベーション推進事業の
  源流)の事業管理支援法人として、事業の立ち上げや伴走コンサルティングの発足に
  携わる。
  平成27年に東京都医工連携HUB機構プロジェクトマネージャー、
  平成30年にAMDAP事業統括責任者、
  令和7年に経済産業省産業構造審議会専門委員に就任。
  「成果」を重視する観点から、製販企業(いわゆる医療機器メーカー)を軸に
  ものづくり企業・大学が連携して円滑に医工連携を進める「製販ドリブンモデル」を提唱し、全国の自治体や企業とともに実践。産学官DXプラットフォーム「カンファレンスパーク」を構築し、「医工連携DX」にも取り組んでいる。

C-12移転改築日本能率協会（法人格・敬称略）

医療を止めない施設改修への挑戦 ― 消音標準化生産システムの施工実績 ―

• 髙木 一昌
  一般社団法人リニューアルイノベーション協会
  理事長

  
  1921年に漆塗り業として創業し、主に耐震補強等のリニューアル工事業を
  取り扱う株式会社丸高工業の三代目。
  1982年に株式会社丸高工業代表取締役に就任、現在に至る。
  15年前よりサイレントシステムを開発し、建設業界における社会的課題である工事騒音の消音化に取り組んでいる。

D-2地域医療・地域包括ケア日本能率協会（法人格・敬称略）

地域医療連携推進法人がひらく地域の全体最適化と広域化
〜「日本海ヘルスケアネット」の実践から〜

• 島貫 隆夫
  地方独立行政法人山形県・酒田市病院機構
  理事長

  
  1980年山形大学医学部卒業。
  山形大学医学部附属病院等での勤務を経て、
  2004年に山形県立日本海病院副院長に就任。
  2008年4月に山形県立日本海病院と酒田市立酒田病院
  が統合し、地方独立行政法人山形県・酒田市病院機構となり、
  同　日本海総合病院　副院長に就任。
  日本海総合病院　院長代理および病院長を経て、
  2023年4月から地方独立行政法人山形県・酒田市病院機構　理事長を務め、2025年8月からは地域医療連携推進法人日本海ヘルスケアネット
  代表理事を兼任している。

D-3病院機能評価・ISO日本医療機能評価機構（法人格・敬称略）

病院機能評価を活用した、より良い病院づくり～自己評価から始まる継続的な質改善～

• 呉原 明香
  公益財団法人日本医療機能評価機構
  評価事業推進部支援課　課長代理

  
  精神保健福祉士として精神科病院に勤務し、
  急性期病棟やデイケアにおける退院支援、就労・社会復帰支援、
  相談援助業務に従事。
  その後、医療コンサルティング会社にて、病院の業務改善や組織づくりを支援。
  さらに、訪日外国人患者の受入れ環境整備や医療機関等の認証、
  広報・渉外など、医療の国際展開に関する業務を経験。
  現在は、病院機能評価の受審支援をはじめ、病院の継続的な質改善を支える
  取り組みの企画・推進に携わっている。

D-4病院機能評価・ISO日本能率協会（法人格・敬称略）

実践! クオリティヘルスケアマネジメント

• 中原 登世子
  株式会社クオリティヘルスケア研究所
  代表取締役

  
  1960年12月生まれ、熊本市出身、大阪市在住。
  総合商社事務職からドイツ系製品安全検査会社に転職後、
  1987年よりISO 9001品質マネジメントシステム審査業務に関わる。
  1998年に独立開業、日本能率協会審査登録センター(JMAQA)に
  専任審査員登録。
  2000年4月の介護保険法施行を機に、主に保健、医療、福祉事業の
  審査業務に従事。これに伴い早稲田大学人間科学部通信教育課程で
  健康福祉科学を学び直し、同大学大学院人間科学研究科修士課程で
  社会保障政策論を修了。
  博士課程では緩和医療学・臨床死生学を専攻し満期退学。
  同時期に診療情報管理士資格取得。
  現在も品質・環境マネジメントシステム主任審査員として審査に
  従事するとともに、医療法人や社会福祉法人のマネジメント支援を継続している。
  社会活動として、大阪市西成区の「釜ヶ崎見送りの会」代表を務め、
  死後事務委任契約に基づく生活困窮者の安否確認と葬儀のボランティアを
  行っている。趣味は書道と合唱。

D-5クラウドファンディング出展者セミナー（法人格・敬称略）

【2026年最新】医療機関によるクラウドファンディング活用の意義
ー 様々な課題解決につなげてきた、成功事例とクラファンのその後 ー

• 多田 絵梨香
  READYFOR株式会社
  FRコンサルティング部・医療部門責任者

  
  2007年東京大学経済学部卒業。外資系製薬企業での
  MR・抗がん剤のマーケター、医療系学会事務局での広報、
  イベント運営、新専門医制度対応の仕組み構築、医療スタートアップでのオンライン診療・服薬指導事業立ち上げ、事業リード、
  パブリックアフェアーズ、採用、広報等を経て、
  READYFOR株式会社に入社。
  
  現在は医療機関・学会・患者団体・医療関連企業等の新しい挑戦に
  “資金“と”想い“をつなぐべく、ファンドレイジングコンサルタントとして医療分野でのクラウドファンディング活用定着等を担当

D-6経営情報・診療報酬・介護報酬日本能率協会（法人格・敬称略）

病院経営課題実態調査2026の結果と診療報酬改定対応の状況を踏まえた病院経営戦略を考える

• 渡辺 優
  株式会社メディチュア
  代表取締役

  
  東北大学工学部・同大学院修士卒。
  大学では超音波による血管測定を
  テーマに3次元計測シミュレーションや健診データ分析について研究。
  卒後、アクセンチュア株式会社に入社し、金融機関の管理会計シミュレーションや業務改善等を担当。
  その後、医療系コンサルティング会社
  を経て、
  2012年にメディチュアを設立、医療データ分析業務を手がける。

D-7DX・AI病院デザイン研究所（法人格・敬称略）

• 司会：芦原 教之
  一般社団法人病院デザイン研究所
  代表理事

  
  湘南鎌倉総合病院の元事務部長。経営戦略の立案・実行、包括的がんセンター構想の立ち上げ、
  医療DX推進等を牽引した経験を経て、現在は社会医療法人友愛会の法人本部に所属。
  経営効率と現場課題のバランスを最適化する組織づくりに取り組む。
  約30年の病院事務経験から、医療現場における経営とニーズの調和、
  医療事務職から「医療マネジメント職」への進化の必要性を実感し、
  一般社団法人病院デザイン研究所を設立、代表理事に就任。
  「日本の医療機関をもっと元気に。医療に関わるすべての人の幸せを目指して未来を切り拓く」を理念に掲げ、空間や仕組みの再設計を通じた人材育成、異業種連携、講演活動を展開する。
  さらに医療支援企業のエグゼクティブアドバイザーを務めるほか、
  フォーラム登壇やメディア執筆を通じ、病院経営・地域医療連携の発展に向け精力的に発信しています。

• 医療DXにおける患者ー医療者コミュニケーションツール「カカリンク」の実績と課題
  渡井 至彦
  日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院
  副院長　兼　外科部長

  当院では医療DXの一環として、AI、業務用スマートフォン、患者向け通院支援アプリを導入。当科では移植患者への継続的な情報提供と患者―医療者間のコミュニケーション強化を目的に、スマートフォンアプリ「カカリンク」の運用を2019年に開始。現在、登録者は通院患者の90%以上、約1,500名。また、感染予防や感染時の対応に関する情報提供に加え、体調不良時の対応を支援するチャットボット、日本移植学会と連携したワクチン管理機能を追加した。本アプリの利用実績と有用性を報告するとともに今後の課題を検討する。

  
  1987年3月　　札幌医科大学医学部卒業
  1987年4月　　北海道大学医学部泌尿器科及び関連施設にて臨床研修
  1995年9月　　アメリカ合衆国　The Cleveland Clinic Foundation
  　　　　　　　免疫学・泌尿器科 Research fellow.
  1998年4月　　市立札幌病院腎移植科医長
  1999年4月　　北海道大学病院 泌尿器科 助手
  2004年4月　　北海道大学病院 泌尿器科 講師
  2006年4月　　市立釧路総合病院　泌尿器科部長
  2008年4月　　名古屋第二赤十字病院　移植外科部長
  2021年4月　　日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院　副院長　兼　移植外科部長
  2026年4月　　日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院　副院長　兼　外科部長
  　　　　　　　 (経営戦略室・医療DXセンター・医療情報管理センタ-・患者支援センター担当)

• 経営の意思決定を止めない病院へ～医療DXの次に変えるべき、経営のワークフロー～
  米田 展代
  フリー株式会社
  医療福祉事業部　部長

  電子カルテの導入が進む一方、稟議・申請・承認などの病院の意思決定を支える
  業務には未だ紙が残っています。
  問題は紙代・保管費用・作業時間だけではありません。確認・回覧・承認待ちが
  経営層や管理職の判断時間を奪い、経営スピードを落としています。
  本講演ではワークフローを「紙からの電子化」ではなく意思決定を支える経営基盤と捉え、多くの施設から寄せられえる課題や、実際の病院での改善事例を交えながら、限られた人材の時間を現場や経営に戻すためのDXを考えます。

  
  横浜国立大学大学院修了後、大手総合人材企業やBPO企業にて
  営業、新規事業開発、事業戦略に従事後、調剤薬局向けSaaS提供企業にて
  大手法人向け部門の立ち上げ・拡大を担当。
  その後フリマアプリを手がけるIT企業にて新規事業のグロース組織の
  マネジメントに携わる。
  2025年よりfreeeに参画し、医療・福祉業界向け事業開発およびサービス導入推進の責任者を務める。

• カカリンクアプリを使用した患者コミュニケーションならびに患者満足度向上について(産後ケア)
  町田 洋治
  東京都済生会中央病院
  事務部門・事務次長

  
  2001年3月 明治学院大学経済学部経済学科 卒業
  2001年4月 東京都済生会中央病院 入職
  医事課に配属。患者の受付、会計、レセプト(診療報酬請求書)請求という
  業務を中心に医療費自動精算機、再来受付機、医事システムのリプレース、
  外来棟建築における患者導線、電子カルテ導入、新病棟建設に携わってきた。
  今現在、産後ケア事業、国際連携(インバウンド事業)やソーシャルインクルー
  ジョン事業にも注力している。
  
  所管
  事務次長　医事課　診療支援課　情報システム課　総務人事課　総合健診センター　課長
  情報システム課　認知症疾患医療センター　医療社会事業室　室長
  国際連携室　患者相談室　室長代理
  診療情報管理室　医療情報管理分析室　がん情報管理室　がん医療相談室　センター長代理
  患者支援センター　造血・免疫細胞療法センター　TQMセンター　その他　　産後ケア事務局
  
  院外活動
  一般社団法人日本病院会 病院中堅職員育成研修 医事管理コース講師
  一般社団法人日本病院会 病院中堅職員育成研修診療報酬作業小委員会委員
  社会福祉法人東京都社会福祉協議会 医療部会医事研究会会長
  学校法人川口学園早稲田速記医療福祉専門学校 教育課程編成

D-8病院運営・BCP日本能率協会（法人格・敬称略）

病院経営を守るエネルギー戦略
-電力契約の見直しと新電力活用による電気料金最適化-

• 深瀬 龍一
  株式会社シーエイチシー
  取締役営業企画部長

  
  医療・介護分野の大手民間企業にて、医療事務受託の新規立ち上げを数多く経験。
  介護関連事業では、福祉用具販売の事業拡大プロジェクトに参画するなど、
  医療・介護現場における事業構築に幅広く携わる。
  その後、医療材料物流(SPD)企業にて、
  特定機能病院における医療材料物流体制の構築に従事。
  病院運営を支えるバックヤード業務の効率化と最適化に取り組む。
  2021年より株式会社シーエイチシーに参画。
  現在は民間病院を中心に、経営現場が抱えるさまざまな課題に向き合い、
  課題解決型サービスの企画・構築を推進。
  コスト最適化や業務効率化をはじめ、病院ごとの経営課題に応じたソリューションを提供し、持続可能な病院経営の実現に伴走している。

D-9人材採用日本能率協会（法人格・敬称略）

採用費を「消える費用」から「残る資産」へ
〜450病院のWeb制作から見えた、紹介会社に頼りすぎない病院の情報発信戦略〜

• 塚本 誠
  リタワークス株式会社
  病院事業部責任者

  
  「人と病院のつながりをデザインする」というミッションを掲げ、
  病院専門ホームページ制作サービス「mirahos(ミラホス)」を統括。
  450件以上の制作実績を持ち、採用サイト・看護部サイトの企画から運用支援まで、
  病院経営に直結する情報発信の設計を専門とする。
  人手不足に悩む病院の「伴走者」として、紹介会社に頼りすぎない採用の仕組みづくりを
  支援している。
  東京都病院協会 渉外広報委員会では、病院のデジタル戦略をテーマに
  継続的に講師を務める。

D-10DX・AI出展者セミナー（法人格・敬称略）

『Hub360(院内情報連携システム)』
　～救急から災害時まで、患者受け入れ判断をDXでサポート～

• 寺本 竜介
  清水建設株式会社
  プロポーザル・ソリューション推進室
  ビジネスソリューション部　病院DXグループ長

  
  1995年　東京都立大学工学部建築学科卒業
  1997年　東京都⽴⼤学⼤学院⼯学研究科建築学専攻修了
  1997年　清⽔建設⼊社
  現在、清水建設設計本部プロポーザルソリューション推進室ビジネスソリューション部グループ長

D-11DX・AI出展者セミナー（法人格・敬称略）

8割が知らない、電気代5000万円削減の打ち手
市立秋田総合病院の事例に学ぶ 電気代削減

• 宮内 徹
  デジタルグリッド株式会社
  プラットフォーム事業部 Inbound Salesチーム 責任者

  
  大手外食企業2社で、営業部門マネジメントや教育部門に20年間従事。その後、農業総合商社ではホールディングス経営企画部門にて
  戦略立案等に関わった後、M&A後のPMIでグループ事業会社の
  代表取締役など歴任。現在はデジタルグリッドにおける
  プラットフォーム事業部SalesPlanningとして、
  最適な電力調達ポートフォリオやリスクヘッジに関する顧客支援を
  担っている。

D-12PHR・メドテックPHR普及推進協議会（法人格・敬称略）

PHRの現状とこれから ― 健康・医療をつなぐデータ利活用と社会実装

• 立山 由紀子
  帝京大学
  薬学部 環境衛生学研究室・講師

  
  帝京大学薬学部 環境衛生学研究室 講師、
  京都大学大学院医学研究科 客員研究員。
  病院薬剤師および医薬品の臨床開発業務を経て、
  京都大学大学院医学研究科 社会健康医学系専攻にて
  専門職学位(社会健康医学)および博士(医学)を取得。
  予防医学、公衆衛生学を専門とし、PHR(パーソナルヘルスレコード)
  を活用した健康づくりと社会実装に関する研究に取り組む。
  一般社団法人PHR普及推進協議会では事務局およびガイドライン
  特別委員会作業班として、PHRガイドラインの策定やPHRの質の
  維持・向上に取り組んでいる。

D-13PHR・メドテックPHR普及推進協議会（法人格・敬称略）

PHRと先端技術が実現する社会の健康づくり

• 大山 訓弘
  日本マイクロソフト
  業務執行役員　 エンタープライズサービス事業本部
  流通・小売統括本部長

  
  日本マイクロソフト株式会社 業務執行役員。
  ヘルスケア業界担当責任者として医療機関、製薬企業、
  行政機関のDX推進に従事し、AI、クラウド、医療データ活用を
  通じた医療の質向上と持続可能なヘルスケアの実現を支援。
  特にPHR(Personal Health Record)を活用した
  予防・健康増進、医療データの相互運用性、生成AIと医療データ
  活用をテーマに、産官学連携による普及活動や政策提言に
  取り組む。
  現在は流通・小売業界全般の事業責任を担う傍ら、
  一般社団法人PHR普及推進協議会理事として、
  本人主体の医療・健康・介護DXの実現に向けた活動を推進している。

E-3PHR・メドテックPHRサービス事業協会（法人格・敬称略）

PHRサービス事業協会のご紹介と会員企業における取り組み

• 井伊 尋幸
  PHRサービス事業協会　広報委員会 委員長
  株式会社Welby　執行役員 コーポレート部長

  
  大学卒業後、情報資産管理会社にて
  インフラ系エンジニアとしてネットワーク/サーバー構築、サイバーセキュリティ、システム開発と幅広い領域の
  業務に携わる。
  PHRのリーディングカンパニーである
  株式会社Welby入社後はバックオフィスの統括に加え、情報セキュリティ/プライバシー保護責任者として従事。
  PHRの認知向上・事業者間でのマッチングのための
  活動に加え、省庁や医療/ヘルスケア団体における
  ガイドライン策定検討メンバーとして、
  事業者側のサービス品質の向上にも注力している。

E-3PHR・メドテックPHRサービス事業協会（法人格・敬称略）

糖尿病の重症化予防におけるPHR活用

• 豊原 稔
  株式会社Welby 経営戦略室長
  株式会社Welbyヘルスケアソリューションズ取締役
  メディカルデータカード株式会社代表取締役・CEO

  
  2002年東京大学大学院新領域創成科学研究科修士課程修了。同年アクセンチュア株式会社入社後、
  株式会社エス・エム・エス、デジタルガレージを経て
  2023年6月より株式会社Welbyにて
  株式会社Welbyヘルスケアソリューションズを設立し、
  同社の代表取締役に就任(現在は取締役)。
  2025年4月よりメディカルデータカード株式会社の
  代表取締役(現職)。

E-3PHR・メドテックPHRサービス事業協会（法人格・敬称略）

ヘルスケアパスポートplus ：地域医療連携での活用事例等のご紹介

• 濵 栄一
  TISI株式会社　デジタルイノベーション事業本部
  ヘルスケアサービス事業部　ヘルスケアサービス企画部
  エキスパート

  
  調整中

E-4DX・AI日本能率協会（法人格・敬称略）

Hospital as a Service時代における病院Dx

• 大山 慎太郎
  国立大学法人東海国立大学機構名古屋大学
  未来社会創造機構　予防早期医療創成センター　准教授

  
  2007年名古屋大学医学部卒。
  名古屋掖済会病院で臨床研修・整形外科医として
  勤務。
  
  2013年より理化学研究所 画像情報処理研究チームにて光量子工学/情報学領域の研究に従事。
  2017年に医学博士号取得後、
  名古屋大学医学部附属病院メディカルITセンターにて
  病院Dxプロジェクトである「スマートホスピタル構想」
  を推進。
  2022年より現職、及び琉球大学先端医学研究センター特命准教授兼任。
  2025年より東海国立大学機構スタートアップ統括室
  副室長兼任

E-5DX・AI日本能率協会（法人格・敬称略）

病院DXの次の一手　～電子カルテ環境で実現する生成AIの全職員活用～

• 榊原 祥裕
  公益財団法人操風会　岡山旭東病院
  IT推進部門・CIO

  
  1998年に徳島大学総合科学部(英語学専攻)を卒業し、株式会社富士通香川システムエンジニアリング(現・富士通株式会社)に入職。医療担当SEとして大学病院、県立病院などへのシステム導入等を担当。
  2003年より岡山旭東病院勤務。システム管理者として数多くのIT案件、DX案件をリード。
  2018年より情報システム室室長。
  2021年よりIT推進センターCIO、法人本部IT戦略室長。
  2026年よりIT推進部門CIO。
  一般社団法人日本医療情報学会認定　上級医療情報技師。
  その他、岡山県医療情報技師会の会長を2017年の設立当初から2期6年務め、
  2023年からは副会長として運営をサポート。

E-6病院福祉給食新調理システム推進協会（法人格・敬称略）

セントラルキッチンの立上げによる持続可能な病院給食

• 座長：河合 洋見
  帝塚山大学　名誉教授

  
  1977年甲子園大学栄養学部栄養学科卒業。
  同年大阪市立城北市民病院勤務を経て、
  1978年より国家公務員共済組合連合会呉共済病院に勤務し、
  1985年栄養科長就任。
  2003年高知県・高知市病院組合局設置準備室副参事兼栄養チーム長として
  高知医療センター開設に参画し、日本初の「栄養局」を創設。
  2005年より初代栄養局長として、病棟担当管理栄養士配置や
  患者中心の栄養管理システムなど先進的な病院給食改革を推進した。
  2008年帝塚山大学教授。
  現在は病院給食のDX、栄養食事基準の標準化、病院給食エコシステムの構築など、持続可能な病院給食システムの実現に向けた研究・提言を行っている。

• モデレーター：西 耕平
  新調理システム推進協会　事務局長
  ニチワ電機　専務取締役

  
  ニチワ電機株式会社　専務取締役
  コンサルティング部長
  一般社団法人新調理システム推進協会　事務局長
  特定非営利活動法人 ロボットビジネス支援機構　理事
  「フードビジネス実用辞典共著/日経BP」
  「外食用語辞典共著/日経RP」他

• 細川 吉博
  社会医療法人博愛会
  理事長

  
  北海道中川郡幕別町出身。岩手医科大学卒業後、北海道大学病院、新日鐵室蘭病院、KKR幌南病院、釧路労災病院整形外科副部長、帯広協会病院などで臨床経験を重ね、平成8年に開西病院を開設。平成10年に医療法人社団博愛会、平成20年に社会福祉法人博愛会を設立し理事長に就任、令和元年より社会医療法人博愛会理事長を務める。公益社団法人全日本病院協会常任理事、NPO法人北海道病院協会常務理事。医療・介護・福祉施設を運営する中、厨房部門における人材確保難や早朝勤務、業務の属人化、専門職の業務負担などの課題に対応するため、令和5年に「十勝セントラルキッチンなないろ」を開設。クックチル・ニュークックチル方式を導入し、献立・食種・食形態の標準化、調理工程の集約し、サテライトキッチンの省人化を推進。厨房業務の効率化と働き方改革、管理栄養士の栄養管理業務への専念など、持続可能な給食提供体制の構築に取り組んでいる。

• 古河 德
  株式会社越州　代表取締役

  
  株式会社越州 代表取締役
  1968年に富山で創業した越州グループの
  二代目として事業を承継。
  飲食店「もつ煮込みうどん糸庄」の運営や、
  医療・福祉施設向けの食事を担う
  「セントラルキッチン德庄」の運営、
  不動産事業などを地域で展開する。
  セントラルキッチン德庄では、
  地域の医療・福祉施設へ日々の食事を
  供給しており、少子高齢化と労働人口減少が
  進むなかで、施設の食事サービスを次世代に
  向けて持続可能な体制へ転換すべく、
  セントラルキッチンを核とした供給体制の構築に
  取り組んでいる。

• 澤谷 久枝
  公益財団法人近江兄弟社ヴォーリズ記念病院
  副理事長・事務長

  
  調整中

E-7病院福祉給食新調理システム推進協会（法人格・敬称略）

完全調理済食品がもたらす医療・介護現場の変革

• 松田 竜太
  株式会社シーエイチシー
  取締役営業本部長

  
  2009年にグリーンホスピタルサプライ株式会社へ入社し、
  病院および診療所の新築、移転新築、建て替え事業を担当。医療の総合商社として数々の課題解決に従事。
  2019年に株式会社シーエイチシーへ入社。
  都内の病院を中心に、経営課題を解決するため奔走。
  主に経費削減や人員確保などの事業を立ち上げ、
  病院経営をより良くするためのサポートを実施。

E-8病院福祉給食新調理システム推進協会（法人格・敬称略）

高齢化先進県・秋田から発信する持続可能なメディカル給食モデル
～ホテル品質とセントラルキッチンによる食のインフラ構築～

• 戸嶋 一彦
  秋田キャッスルホテル
  メディカル事業部　部長　執行役員

  
  株式会社秋田キャッスルホテル 執行役員 メディカル事業部長。
  1997年入社。婚礼部門や宴会部門などホテル運営の現場で経験を積み、
  2011年にメディカル事業部へ異動。
  以来、ホテル品質を活かしたメディカル給食事業の品質向上と事業拡大を推進してきた。
  秋田キャッスルホテルは、1970年開業の政府登録国際観光ホテル。
  「ホテル品質を医療・福祉の現場に」をコンセプトに、ホテルで培った調理技術や衛生管理、
  ホスピタリティに加え、地域企業とのネットワークを活かした食材調達力を強みに、
  2001年よりメディカル給食事業を展開している。
  現在は秋田県内50カ所以上の病院・福祉施設で給食業務を受託し、地域医療・福祉を支える「食のインフラ」としての役割を担う。
  高齢化の進行や生産年齢人口の減少など、メディカル給食事業を取り巻く環境変化を
  見据えた基盤強化にも取り組み、その中核となるメディカル給食専門のセントラルキッチンが2026年4月に稼働した。既存ビルを活用した3階建ての都市型施設として整備し、
  一日最大1万食の製造能力を備えた新たな供給体制を構築。
  セントラルキッチンとサテライトキッチンを組み合わせた運営により、品質の均一化、
  衛生管理の高度化、業務効率化を実現するとともに、限られた栄養士・調理師など
  専門人材の有効活用を可能にしている。
  ホテル事業で培ったおもてなしの心と専門性の高い給食サービスを融合しながら、
  超高齢社会における持続可能な食事提供体制の構築と、地域に根差した
  メディカル給食モデルの発展を目指している。

• 池田 梓
  秋田キャッスルホテル
  メディカル事業部　次長

  
  調整中

E-8病院福祉給食新調理システム推進協会（法人格・敬称略）

これからの病院高齢者施設の給食運用の標準「ニュークックチルシステム」

• 西 耕平
  新調理システム推進協会　事務局長
  ニチワ電機　専務取締役

  
  ニチワ電機株式会社　専務取締役
  コンサルティング部長
  一般社団法人新調理システム推進協会　事務局長
  特定非営利活動法人 ロボットビジネス支援機構　理事
  「フードビジネス実用辞典共著/日経BP」
  「外食用語辞典共著/日経RP」他

E-10経営情報・診療報酬・介護報酬日本能率協会（法人格・敬称略）

数字で見る病院経営～原価計算の実践と損益構造の読み解き方～

• 上西 琢也
  NKGRコンサルティング株式会社
  ヘルスケア事業部
  取締役

  
  病院の経営顧問・会計顧問、管理会計コンサルティングに従事。
  公的グループの本部、大規模医療法人に出向し、
  病院の経営改善や病院の建て替え、新規事業立ち上げを経験。
  病院管理会計システムKEYbirdの開発責任者。
  東京科学大学の非常勤講師。

• 宇佐美 真由
  NKGRコンサルティング株式会社
  ヘルスケア事業部

  
  2021年入社。病院の会計顧問に従事。
  原価計算、予算策定、資金繰り、中期計画策定など
  管理会計のコンサルティングを実施。
  病院管理会計システムKEYbirdの開発メンバー。
  病院経営のお悩み解決「うさチャンネル」を配信中。

E-12病院運営・BCP日本能率協会（法人格・敬称略）

「病院・介護スタッフの離職防止」

• 下田 彬
  シビリンクプロジェクト/株式会社World Life Mapping 共同創業者・CEO/
  EAPAジャパン 理事/TeamSTEPPS マスタートレーナー

  
  シビリンクプロジェクト/株式会社World Life Mapping 共同創業者・CEO/EAPAジャパン 理事/TeamSTEPPS マスタートレーナー
  
  筑波大学サイバニクス研究室(山海嘉之教)出身。
  2019年7月、茨城県つくば市にシビリンクプロジェクト/
  株式会社World Life Mappingを共同創業。「防げたはずの不調で、
  人が働けなくなる時代を終わらせる」をミッションに掲げ、
  医療機関・一般企業向けの組織ウェルビーイングAIプラットフォーム「CibyLink(シビリンク)」を開発・提供する。同プラットフォームは国内110以上の施設に導入され、関連特許の出願は累計21件(うち登録7件)。2026年、国際医療IT会議HIMSS26のEmergeにおいてファイナリストに選出。NHK総合「クローズアップ現代」、テレビ東京「ワールドビジネスサテライト」などで取り組みが紹介されている。医療者の定着をテーマとした書籍(スタッフが離職しない病院のつくり方、メディカ出版)を共著。

F-2DX・AI日本医業経営コンサルタント協会（法人格・敬称略）

医療の課題解決に向けた情報活用プロセス

• 宮原 勅治
  岡山県真庭保健所 所長
  公益社団法人日本医業経営コンサルタント協会
  情報活用専門分科会委員長
  認定登録 医業経営コンサルタント

  
  京都大学博士(医学)
  神戸大学MBA
  社会医学系専門医・指導医
  医業経営コンサルタント
  京大病院、神戸市立医療センター中央市民病院での
  消化器外科医(主に食道癌を担当)を経て、川崎医科大学、
  川崎医療福祉大学にて准教授、教授として11年間、
  医療情報学、医療経営学、プロジェクトマネジメントの教鞭をとり
  定年退官。
  その後、公衆衛生医師として岡山県備北保健所長、
  岡山県真庭保健所長として行政に従事している。
  医療ビッグデータを活用した地域医療の分析、地域医療構想策定や
  地域医療計画の策定等、情報を活用した地域の医療課題の解決に
  取り組んでおり、また現在も、川崎医療福祉大学大学院において
  情報活用人材の育成にも情熱を注いでいる。
  川崎医療福祉大学非常勤講師、鈴鹿医療科学大学客員教授。

F-3DX・AI日本能率協会（法人格・敬称略）

【DXからAXへ】生成AIで、現場の困りごとの数だけプログラムを開発
〜看護の「探す・確認・転記」を減らし続ける病院AXのリアル〜

• 里川 雅一
  医療法人田中会　武蔵ヶ丘病院

  
  調整中

F-4地域医療・地域包括ケア栄養実践科学戦略機構（法人格・敬称略）

• 司会：中村 丁次
  公益社団法人日本栄養士会　代表理事会長
  日本地域包括ケア学会　評議員

  
  1972年徳島大学医学部卒業。新宿医院、
  聖マリアンナ医科大学病院で臨床栄養を実践。1978年より東京大学医学部に研究生として
  在籍し、1985年に博士号を取得。
  学位論文のテーマは「健常過体重者の摂食行動
  と身体活動状況に関する研究」。
  2003年神奈川県立保健福祉大学教授に就任。栄養学科長、学部長を経て、
  2011年から2023年3月まで学長を務めた。
  神奈川県立保健福祉大学名誉学長、一般財団
  法人日本栄養実践科学戦略機構代表理事理事長。
  2008年第15回国際栄養士会議(ICD2008)組織委員長、2022年第8回アジア栄養士会議(ACD2022)組織委員長。
  約100年にわたる日本の栄養政策の歴史の
  後半部分に直接関わってきた功績は、
  「東京栄養サミット2021」の冒頭で行われた
  岸田首相のスピーチでも紹介された。
  国際的にも栄養学の第一人者として広く
  知られている。
  著書の『臨床栄養学者中村丁次が紐解く
  ジャパン・ニュートリション』(第一出版)は、
  英語版と中国語版が相次いで出版され、
  全世界で読まれている。
  令和7年春の叙勲にて瑞宝中綬章受章。

• 診療報酬改定を踏まえた嚥下調整食の実践運用と多職種連携
  宮崎 純一
  群馬県済生会前橋病院
  栄養科・栄養士長

  診療報酬改定を踏まえた嚥下調整食の実践運用と多職種連携において、令和8年度診療報酬改定における嚥下調整食の特別食加算の評価の経緯を理解することが大切だと思います。おいしく安全な食形態で適切な栄養量を有する嚥下調整食がなぜ評価対象となったのかが、病院食を提供する上で大事な点となります。単にペーストにしたもの、常食をきざんであんかけしたものなどは嚥下調整食とは言えません。実際の調理、そして患者さんの喫食状況など一貫したプロセスの中で多職種がどのように連携すれば良いのか、そのヒントになればと思います。

  
  〔学歴・職歴〕
  2000年　専修大学 経済学部 経済学科 卒業
  2002年　桐生短期大学 生活科学科 卒業
  JA群馬県経済連 食材課 勤務
  2004年　群馬循環器病院 栄養管理室 勤務
  2010年　群馬県済生会前橋病院 栄養科 勤務(在籍中)

• 特別用途食品(えん下困難者用食品)の現状と医療従事者への期待(仮)
  原 浩祐
  一般社団法人　日本流動食協会
  日本メディカルニュートリション協議会

  特別用途食品は現在161品目が表示許可を取得しており、
  介護が必要な方など十分な食事(栄養)が口から摂取できるよう
  『どのような方が使用する食品であるか』を表示できる制度で、
  トクホや機能性表示食品制度とは違い“特別な用途(疾患名,対象者等)”を
  明示できる制度となっている。
  “嚥下障害”に対する認知度の向上は高齢社会に向けて重要な課題であり、えん下困難者用食品を始めとした「特別用途食品」が在宅でも使用され、少子高齢社会の下支えとなるよう産官学が協働で普及させるよう努めていく必要がある。

  
  【所属】ニュートリー株式会社 社長付　特任部長
  【資格】薬剤師
  【経歴】
  1989年 4月 エスエス製薬株式会社 :研究開発本部配属
  2004年10月 ニュートリー株式会社 :入社
  【業界活動】
  ・日本メディカルニュートリション協議会 会長
  ・一般社団法人 日本流動食協会 理事
  ・(公財)日本健康・栄養食品協会:特別用途食品制度の活用に関する研究会 代表幹事
  【主な論文・共著書籍】
  ・国民の栄養白書2020年度版(一部執筆)　第3章 腸内環境と免疫の関係
  ・Effects of Collagen Peptide Ingestion on Healing of Skin Wound in a Model of Pressure Ulcer : Jpn Pharmacol Ther(薬理と治療) . 2013 Vol.41, No,6
  ・高齢者の嚥下・摂食障害 嚥下障害の現状と対策:東京都薬剤師会雑誌　Vol.38　No.12　2016
  　など

F-6省人化IoT日本能率協会（法人格・敬称略）

• 司会：真野 俊樹
  中央大学大学院　戦略経営研究科
  教授

  
  1987年名古屋大学医学部卒業　医師、医学博士、経済学博士、
  総合内科専門医、日本医師会認定産業医、MBA。
  臨床医、製薬企業のマネジメントを経て、
  中央大学大学院戦略経営研究科教授　多摩大学大学院特任教授　
  藤田医科大学大学院客員教授、
  東京医療保健大学大学院客員教授など兼務。
  出版・講演も多く、医療・介護業界にマネジメントやイノベーションの視点で改革を考えている。

• 高齢者の生活を支える介護テクノロジーの開発と実装に向けて(仮)
  東 祐二
  アプラッズ
  代表

  高齢者に提供される介護サービスにおけるニーズ(課題)の分析、機器開発の企画・設計、実証評価、上市までの流れと留意すべきポイントについて整理する。

  
  1985年　熊本リハビリテーション学院作業療法学科卒業
  同年　　新所沢潤和病院　作業療法士
  1988年　潤和会記念病院　作業療法士として転属
  1991年　社団法人八日会藤元病院セラピスト室　主任作業療法士
  1999年　同セラピスト室　室長
  2007年　金沢大学大学院自然科学研究科博士後期課程修了博士(学術)
  2014年　厚生労働省老健局福祉用具・住宅改修指導官、介護ロボット開発普及推進官
  2016年　国立障害者リハビリテーションセンター研究所障害工学研究部　部長
  2017年　厚生労働省老健局 介護ロボット開発・普及推進室 介護ロボット開発調整官補佐(併任)
  2020年　日本医療研究開発機構医療機器・ヘルスケア事業部ヘルスケア研究開発課
  プログラムオフィサー(PO)
  2022年　厚生労働省老健局　介護ロボット開発・普及推進室　介護ロボット開発調整官(併任)
  2023年　社団法人日本作業療法士協会　事務局長
  2025年　東京都中小企業振興公社企画管理部助成課コーディネーター
  2025年　アプラッズ　代表

• 介護施設の実証事例から、人に寄り添う支援者とロボットの協働の可能性（仮）
  加藤 健治
  国立研究開発法人国立長寿医療研究センター
  健康長寿支援ロボットセンター
  ロボット臨床評価研究室主任研究員

  介護施設の実証事例から、人に寄り添う支援者とロボットの協働の可能性を紹介する。
  さらに、在宅導入を見据えたリビングラボでの研究開発と共生住宅「長寿チャレンジハウス」の取組を通じ、人と技術が支え合う暮らしについて事例をとりあげる。

  
  慶應義塾大学理工学部生命情報学科卒業後、同大学院で修士(工学)、
  総合研究大学院大学で博士(理学)を取得。生理学研究所研究員、
  慶應義塾大学医学部特任助教を経て、
  2017年より国立長寿医療研究センター健康長寿支援ロボットセンター室長、
  2025年より副センター長を併任。
  2026年度より名城大学理工学部メカトロニクス工学科准教授、
  国立長寿医療研究センター健康長寿支援ロボットセンター特任主任研究員。
  藤田医科大学医学部および名古屋大学大学院工学研究科の客員准教授などを兼務し、
  2024年にはスイス連邦工科大学チューリッヒ校客員教授を務めた。
  高齢者の生活を支えるロボット、生活行動センシング、リハビリテーション支援技術を中心に、
  医療・福祉の現場と連携した研究開発を推進している。

F-7新地域医療構想・移転・改築日本能率協会（法人格・敬称略）

• 司会：山本 速生
  株式会社システム環境研究所
  取締役・東京事務所所長

  
  プロフィール
  2002年　株式会社システム環境研究所入社
  2020年　東京事務所所長
  2025年　取締役
  主に大規模病院の建替等施設整備に係るコンサルティング及びマネジメントを実施。
  同社が開発・運営するWeb型医療機器ベンチマークシステム「MED-Navi」事業責任者。
  認定登録医業経営コンサルタント。

• 自治体病院における建替えと超高齢社会への対応
  ～市立秋田総合病院が目指した医療空間モデルとセル看護方式の導入
  齋藤 一洋
  地方独立行政法人市立秋田総合病院
  理事・事務局長・経営企画室長

  人口減少・少子高齢化が進む地方の中核都市において、持続可能な地域医療体制を念頭に、狭隘地における「現地建替え」の構想から実現までを報告する。
  分棟化や施設規模の合理化を図り、急性期病院として必要な医療機能の面積と質を確保しつつ、患者の移動負担や職員のコンパクトな動線に配慮した。
  敷地の高低差を生かしたバリアフリー、病棟のセル看護提供方式とナースコーナーの導入など、高齢者をはじめ患者の安心感を醸成する医療空間を目指した。
  これまでの取組を踏まえ、地方において病院が目指す姿を考える。

  
  1988 年秋田市役所入所。
  市民協働・都市内地域分権推進室にて
  市民サービスセンター整備を担当し、
  住民自治と市民協働を経験。
  2010 年企画財政部企画調整課配属後、
  2016 年企画調整課⾧、市民力による文化創造
  プロジェクトを進める。
  2021 年デジタル化推進本部⾧、
  2022 年より企画財政部⾧。
  2026 年３月、役職定年、市役所を退職し、
  同年４月より地方独立行政法人市立秋田総合病院事務局⾧

• 自治体病院における建替えと超高齢社会への対応
  ～市立秋田総合病院が目指した医療空間モデルとセル看護方式の導入
  石川 千夏
  地方独立行政法人市立秋田総合病院
  理事・副院長・看護部長　

  人口減少・少子高齢化が進む地方の中核都市において、持続可能な地域医療体制を念頭に、狭隘地における「現地建替え」の構想から実現までを報告する。
  分棟化や施設規模の合理化を図り、急性期病院として必要な医療機能の面積と質を確保しつつ、患者の移動負担や職員のコンパクトな動線に配慮した。
  敷地の高低差を生かしたバリアフリー、病棟のセル看護提供方式とナースコーナーの導入など、高齢者をはじめ患者の安心感を醸成する医療空間を目指した。
  これまでの取組を踏まえ、地方において病院が目指す姿を考える。

  
  1988 年 市立秋田総合病院入職
  2006 年 緩和ケア認定看護師資格、
  2015 年にがん看護専門看護師資格を取得
  主に緩和ケアチームの専従看護師として
  組織横断的に勤務
  2019 年 副看護部⾧
  2024 年 看護部⾧
  2026 年 副院⾧兼看護部⾧

• 地域に根差した病院の建替え
  ～市民病院的役割を担う武蔵野赤十字病院の全室個室化への挑戦～
  小野 耕治
  武蔵野赤十字病院
  施設課　課長

  武蔵野赤十字病院は、市民病院を持たない武蔵野市において、救急・災害・周産期など市民病院的な役割を担ってきた。老朽化と耐震性の課題を抱えた旧病棟の建替えにあたり、武蔵野市との協定と補助を得て、同一敷地内での「居ながら建替え」により2025年12月に新病棟（新一番館）を開院した。新病棟529床はすべて個室とし、感染症や男女の別を問わず緊急入院を受け入れられる体制を整えた。本講演では、構想から開院までの経緯と、地域・自治体とともに進めた病院づくり、全室個室化でより充実した入院と看護の姿を紹介する。

  
  明治大学文学部史学地理学科卒業。
  一般企業勤務を経て、1991年に現在の病院へ入職。
  病院事務職として医事業務、調度業務等に従事し、
  災害医療分野では阪神・淡路大震災および地下鉄サリン事件に際し救護班として活動した。
  その後、献血ルームおよび日本赤十字社東京都支部での勤務を
  経験。
  2018年から施設課長として施設管理業務を統括するとともに、
  新病棟建設準備室長を兼務した。
  新病棟整備事業では、計画立案から施工、移転準備、運用開始に
  至るまでプロジェクトを推進し、
  本年9月まで新病棟建設準備業務に従事した。

F-8病院運営・BCP日本能率協会（法人格・敬称略）

人手不足解消対策
―採用頼みから「仕事・役割・医療を届ける場所」の再設計へ―

• 玉飼 博之
  小国郷公立病院組合
  事業管理者・事務局長

  
  1998年北海道医療大学大学院卒。
  製薬メーカー、保険調剤薬局を経て、
  2022年から小国公立病院に勤務。
  同年事務局長、2025年病院事業管理者に就任。

F-10地域医療・地域包括ケア日本医業経営コンサルタント協会（法人格・敬称略）

地域医療連携推進法人を活用したがん放射線治療の集約化
～地域医療の全体最適を目指して～

• 川田 一途
  医療法人社団 神戸低侵襲がん医療センター
  理事長補佐 兼 事務部長

  
  高知県出身
  1990年4月
  高知県厚生農業協同組合連合会事務部医事課、
  管理部、機能評価受審準備室、総務部　等
  2007年1月
  リアルメディカル 株式会社
  医療経営コンサルタント・病院経営支援部長
  2013年4月
  医療法人社団 神戸低侵襲がん医療センター
  医事課長、総務課長、事務部長代理、事務部長を経て、2025年より現職
  
  2025年4月
  地域医療連携推進法人 神戸圏域放射線治療共同利用連合 事務局　兼務

F-11経営情報・診療報酬・介護報酬日本能率協会（法人格・敬称略）

新たな地域医療構想と2026年度診療報酬改正の先行きを考える
～2040年を見据えた提供体制改革の論点は?～

• 三原 岳
  ニッセイ基礎研究所
  主席研究員

  
  早大政治経済学部卒。
  時事通信記者などを経て、2017年に現職場に入職。
  専門は医療・介護政策。
  著書・論文に『人口半減ショック』(共著、2025年6月、日経BP)、『地域医療は再生するか』(2020年11月、医薬経済社)、
  「介護報酬複雑化の過程と問題点」『社会政策』(2015年6月)など。2040年提供体制改革に関する医療・介護の法改正では、
  参院で参考人を務めた(2025年10月、2026年6月)。
  関東学院大学法学部非常勤講師のほか、
  介護・福祉の政策形成に関わる藤田医科大の
  市町村支援プログラム講師なども務める。

H-4経営情報・診療報酬・介護報酬日本医療法人協会（法人格・敬称略）

直近の病院の経営状況について

• 太田 圭洋
  社会医療法人名古屋記念財団
  理事長
  一般社団法人日本医療法人協会
  副会長

  
  1994年に名古屋大学医学部を卒業。
  1997年からイギリスのアストン大学大学院に留学し、
  MBA(経営学修士)を取得。
  帰国後、社会医療法人名古屋記念財団にて医療経営に携わり、
  2006年には理事長に就任。
  
  名古屋記念病院は416床の急性期病院で、
  地域医療支援病院や災害拠点病院としての役割も担っています 。
  新型コロナウイルス感染症の初期対応では、
  帰国者・接触者外来の開設や患者受け入れなど、
  地域医療の最前線で対応しました 。
  日本医療法人協会副会長として医療法人団体の活動に関与しています 。さらに、2023年からは、中央社会保険医療協議会(中医協)委員の
  病院代表委員として医療政策や診療報酬制度の策定にも積極的に
  関わっています 。

H-6地域医療・地域包括ケア日本医療法人協会（法人格・敬称略）

中小病院の生き残り戦略～地域包括ケアとICT活用

• 伊藤 雅史
  社会医療法人社団慈生会等潤病院
  理事長
  一般社団法人日本医療法人協会
  副会長

  
  1956年 愛媛県西条市生まれ。
  1980年 東京医科歯科大学(現東京科学大学)医学部を卒業後、
  　　　　同大学第二外科に入局。同科助手・講師を経て、
  2007年特別医療法人(現社会医療法人)社団慈生会等潤病院 理事長。
  　　　　東京医科歯科大学医学部 臨床教授、
  2025年日本医療法人協会 副会長・東京都支部長、日本社会医療法人
  　　　　協議会 理事他。日本外科学会・日本消化器外科学会専門医、
  　　　　日本臨床外科学会・日本脈管学会特別会員他。

H-7新地域医療構想・移転・改築全日本病院協会（法人格・敬称略）

病院の建て替えを巡る国の施策

• 佐々木 昌弘
  厚生労働省　医政局長

  
  昭和44年7月　秋田県横手市生まれ
  平成6年3月　秋田大学医学部卒　
  (平成10年3月　同大学院医学研究科博士課程修了)
  平成8年4月　厚生省入省
  　　　　　　　医政局、健康・生活衛生局、老健局、国立病院部、食品安全部
  　　　　　　　環境省、国立成育医療センター　を経て
  平成21年7月　厚生労働省医政局医療安全推進室長
  　　　　　　　　(厚生労働省新型インフルエンザ対策推進本部医療班副班長)
  　　同　10月　広島県健康福祉局長
  平成25年7月　厚生労働省医政局医師確保等地域医療対策室長
  　　　　　　　　(併　在宅医療推進室長)
  　　　　　　　　(厚生労働省新型インフルエンザ対策推進本部医療班班長)
  平成27年10月　文部科学省高等教育局医学教育課企画官
  平成29年8月　厚生労働省健康局がん・疾病対策課長
  令和元年7月　　同　大臣官房厚生科学課長
  　　　　　　　　(厚生労働省新型コロナウイルス対策推進本部事務局次長)
  令和4年6月　　同　生活衛生・食品安全審議官
  令和5年9月　　同　感染症対策部長
  令和6年7月　　同　危機管理・医務技術総括審議官
  令和8年8月　　同　医政局長(現職)

H-7新地域医療構想・移転・改築全日本病院協会（法人格・敬称略）

地域医療の再構築と持続可能性を支える
施設設備の整備・再編
―地域レベルでの計画化と財源確保に向けて―

• 今中 雄一
  日本医療・病院管理学会 理事長
  京都大学 大学院医学研究科附属ヘルスセキュリティセンター(健康危機管理システム学分野)/社会健康医学系専攻(医療経済学分野) 教授

  
  京都大学大学院医学研究科附属ヘルスセキュリティセンター長・
  健康危機管理システム学分野 教授/社会健康医学系専攻長・
  医療経済学分野教授
  日本医療・病院管理学会 理事長、社会医学系専門医協会理事長
  
  1986年東京大学医学部医学科卒。博士(医学)(東京大学)、MPH(ミシガン大学)、Ph.D.(ミシガン大学)。病院、大学等を経て、2000年より現職(医療経済学)、2024年ヘルスセキュリティセンター設立に伴いセンター長を兼任。
  　これまで、医療の質の国際学会ISQua 理事、アジア国際学会ASQua 理事長、医療経済学会 会長など歴任。
  現在、QIP代表(1995～)、厚生労働科研費等班長(地域医療構想、健康危機管理人材育成)/班員(DPC、AMRの経済、医師偏在、がん医療提供体制、健康危機管理など)、日本医療機能評価機構 理事、日本医療経営機構 理事、医療経済学会 理事、日本公衆衛生学会 理事、日本医学会連合 理事、京都府後期高齢者医療協議会会長、東京都保健医療政策フェロー、厚生労働省 地域医療構想アドバイザー、社会医学系専門医協会 理事長を務める。
  日本医師会医学賞(2022)。

H-7新地域医療構想・移転・改築全日本病院協会（法人格・敬称略）

日本医療・病院管理学会/全日本病院協会
共同タスクフォース中間報告を受けて：
病院団体の立場から

• 神野 正博
  全日本病院協会
  会長
  社会医療法人財団董仙会(とうせんかい)恵寿総合病院理事長

  
  1980年　日本医科大学卒
  1986年　金沢大学大学院医学専攻科卒(医学博士)。金沢大学第2外科助手を経て、
  1992年　恵寿総合病院外科科長
  1993年　同病院長(2008年退任)
  1995年　特定医療法人財団董仙会(2008年11月より社会療法人財団に改称、2026年創立92周年)理事長
  2011年　社会福祉法人徳充会理事長併任
  
  専門は消化器外科。全日本病院協会会長、NPO法人VHJ機構理事長、日本社会医療法人協議会副会長、日本医療機能評価機構評議員、石川県病院協会副会長、七尾商工会議所副会頭ほか。
  現在、厚生労働省において社会保障審議会医療部会委員、医師養成過程を通じた医師の偏在対策等に関する検討会委員、地域における医療従事者の安定的な養成・確保に関する検討会委員を務める。

H-8新地域医療構想・移転・改築全日本病院協会（法人格・敬称略）

• 基調講演「2040年に向けた地域医療構想について」
  中谷 祐貴子
  厚生労働省　医政局
  地域医療計画課　課長　

  平成13年厚生労働省入省。
  米国保健福祉省派遣、
  健康局新型インフルエンザ対策推進室長、
  保険局医療課医療技術評価推進室長、
  岡山県保健福祉部長、
  医薬・食品衛生局血液対策課長、
  内閣官房COVID-19ワクチン担当参事官、
  健康局がん・疾病対策課長、
  世界保健機関本部事務局長補
  (医薬品・医療材料アクセス担当)を経て、現職

• 大阪府の急性期民間病院の作戦
  加納 繁照
  社会医療法人協和会　加納総合病院
  理事長

  大阪においては長年、救急医療機関リストの枠組みとして、
  脳卒中等の高度な治療が出来る二次救急医療機関を特定機能対応医療機関と称して、
  救命救急センター等の三次救急医療機関と同等に取り扱ってきた結果、
  高齢者救急も潤滑に対応出来た。
  このシステムを今回の新たな地域医療構想においては、
  高齢者救急・地域急性期機能の中に基準を設け、準急性期拠点機能を持った
  医療機関と称して評価し、急性期拠点を持つ病院だけの点で受ける体制ではなく、
  面で対応する体制を継続し、2040年に向かおうとしている。

  
  1980年3月 順天堂大学医学部卒業後、京都大学医学部附属病院等で勤務。
  大阪大学がん研究施設にて研究に従事し、1990年医学博士授与(大阪大学)。
  1990年4月 特定医療法人協和会(現・社会医療法人協和会)加納総合病院副理事長に
  就任。
  1999年6月 同法人理事長、社会福祉法人大協会理事長。
  2015年より5期10年、日本医療法人協会会長を務め、現名誉会長。
  現在は日本社会医療法人協議会会長、大阪府私立病院協会会長を務める。
  2026年4月 旭日中綬章受章(保健衛生功労)、11月 日本医師会最高優功賞受賞。

• 急性期から在宅・予防までをつなぐ中小民間病院の地域戦略
  ― 30床の循環器病院が目指す地域完結型医療 ―
  丸山 泰幸
  医療法人社団幸正会岩槻南病院
  理事長

  2040年に向け、地域医療には「治す医療」だけでなく、回復・生活・予防までを切れ目なく支える体制が求められる。岩槻南病院は、30床の中小民間病院として循環器急性期・救急医療を担う一方、心臓リハビリテーション、透析、訪問診療、訪問看護、メディカルフィットネスまで機能を広げてきた。
  本講演では、急性期から在宅、予防までを一体的につなぐ当院の取り組みを紹介し、中小病院ならではの機動力と地域連携を生かして、新たな地域医療構想の中で持続可能な地域完結型医療を実現するための役割と今後の課題を考える。

  
  丸山　泰幸　　医療法人社団幸(こう)正会(せいかい)　岩槻南病院　　理事長　兼　病院長
  
  獨協学園中等部、高等部卒業
  １９９１年 帝京大学医学部卒業、医師免許取得
  同　年 同大学医学部内科学講座入局
  １９９３年 国立王子病院　内科勤務
  １９９４年 帝京大学医学部附属病院　ＣＣＵ（冠動脈疾患集中治療室）勤務
  １９９８年 医学博士号取得
  １９９８年 岩槻南病院長に就任
  ２０００年 帝京大学医学部附属病院　ＣＣＵ（冠動脈疾患集中治療室）医局長
  ２００３年 同上退職
  ２００４年 岩槻南病院　循環器内科専門病棟開設
  ２００６年 医療法人社団幸正会設立、理事長就任　　　現在に至る
  
  医学博士
  帝京大学医学部医学教育センター　臨床教授
  医療法人慈正会　丸山記念総合病院　理事
  日本循環器学会　循環器専門医
  日本心血管インターベンション治療学会認定医
  日本心臓リハビリテーション学会指導士
  日本救急医学会　認定ＩＣＬＳインストラクター兼コースディレクター
  日本スポーツ協会　公認スポーツドクター
  
  埼玉県医師会　理事
  岩槻医師会　副会長
  日本医師会 代議員
  埼玉県内科医会　副会長
  埼玉県健康スポーツ医会　副会長

• 阿蘇圏域における当院の使命・役割
  ー過疎地域における病院の戦略ー
  上村 晋一
  医療法人社団順幸会阿蘇立野病院
  理事長

  将来の医療需要の変化に対応するため、都道府県を中心に新たに2040年に向けて地域医療構想に取り組み始めたのは周知のことである。この新しい地域医療構想においては二次医療圏の見直しが注目されている。
  とくに当院が存在する熊本県阿蘇地方においては、すでに人口減少、中でも働き手の人口減少が顕著である。
  一方、高齢者医療需要も減少しているものの、高齢者救急等の需要増加は予想される。
  過疎地におけるこれらの対策について当院の課題・戦略等を述べてみたい。

  
  1990年久留米大学を卒業。
  熊本大学第一外科を中心に外科医として研鑽の後、2014年に理事長として1979年に父・上村順一会長が開業した阿蘇立野病院を継承した。
  その後、全国平均より少子超高齢社会が
  約20年早く到来しているといわれる阿蘇で、
  計17回の地域医療構想調整会議のすべてに参加し、
  さらに平成28年熊本地震、新型コロナ感染症、
  令和8年熊本地震等を経験。
  ICT機器の導入によるDXの重要性を痛感し同時に
  このような逆境の中で過疎地域である阿蘇の
  地域医療を存続していくために、
  地域医療構想を「生命」と「生活」を多職種で
  共創していくことが不可欠であることも改めて感じている。
  現在、全日本病院協会常任理事、熊本全日病会長、阿蘇郡市医師会会長。

• 司会：猪口 正孝
  全日本病院協会　副会長

  
  全日本病院協会副会長で
  厚労省地域医療構想および医療計画等検討委員会委員
  東京都病院協会会長
  東京都地域医療構想策定部会部会長